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リフォームは新築より損か徳か。一概には言えませんが、住み慣れた場所でより快適に暮せ、その家での家族との思い出や記憶を受け継いでいける事は大きなメリットでしょう。　
建て替えは予算的に無理でもリフォームなら急を要する部分からの施工や一部を豪華にするといった改築も可能で、住まい手の生活スタイルによって、その目的は多種多様にあります。　
リフォームをお考えの際は、家族の意見を聞いて、現在の住まいへの不満や要望をまとめてどこをどうしたら良いのか明確にさせましょう。また、家族のライフサイクルの変化も視野に入れましょう。　
そして、リフォームを成功させるコツとして、依頼前にリフォーム関連の雑誌や書籍などを熟読し、金融機関で公的及び民間のローンの資料を集めましょう。また、ショールームに足を運んだり、信頼あるリフォーム業者に些細な事でも要望や悩み、予算などを綿密に相談し、自分たちに合ったリフォームを検討しましょう。

昨今、日本の高齢化は他に類を見ないほど急速に進行しています。当然ながら、今後ますます、高齢者や障害者のことを考えた住宅改修が必要となってきます。　
主なものでは、床の段差をなくすことや、要所に手すりを配置することなどがあります。わずかな段差でもつまずいて転倒し大怪我につながることも多いので、そういったひとつひとつの危険性を取り除いていく、高齢者・障害者の立場に立ったリフォームが必要です。　
また、上記のような小規模な住宅改修は、介護保険や市町村の住宅改修助成制度を利用することで、改修費の支給を受けることが可能です。ただし、介護保険のサービスを受けるためには、市町村による認定が必要です。希望する方は市町村または専門の知識や資格を持った事業所に相談されることをお勧めします。

●大切な家族を守るために…。

現在、日本に約二千三百万戸あるといわれている木造在来工法住宅ですが、古くから作られている分、建築基準法の改正なども数多く行われており、耐震性も建築年度により異なります。その為、来るべき地震に備えて、耐震診断が早急に進められるようになっています。阪神大震災に関するある調査では、犠牲者の9割が木造で、大半が耐震基準の甘い旧建築基準法の時期に建てられたものでした。我が家は震度いくつまで耐えられるのか―転ばぬ先の杖に、診断・補強経験の豊富な業者にみてもらいましょう。

●耐震補強のポイント

壁の補強に筋交いを入れたり、構造用合板を用いることで、家の剛性は飛躍的に向上します。しかし、壁の補強には偏心率を考慮しなければなりません。建物の形と壁の配置が、耐震性に大きく関係してきます。建物の重さの中心と、強さの中心のズレが大きい場合、重さの重心が揺れる現象が起こります。また、壁が強くなればホゾ抜けが起こりやすくなりますので、ホールダウン金物を使用し、基礎と柱を直結します。バランスを考慮せずに闇雲に補強してしまうのはかえって危険なのです。　
このように、壁の補強だけを見ても様々な要素が絡み合っています。耐震補強をお考えの際は、住まい安心安全２１のＨＰをご覧下さい。
http://www.pref.mie.jp/jutaku/hp/21/index.htm

増改築相談員とは、大工等として住宅建築の現場に10年以上携わっている者で、（財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターが企画したカリキュラムの研修会に参加し、考査に合格した者―という条件を満たし、当財団に増改築相談員として登録している者をいいます。　
増改築相談員は、顧客のための相談業務（一般消費者のためのコンサルティング業務）を行うとともに、必要に応じて積極的に助言ないし、援助を行うことにより、住宅リフォームの健全な普及を促進することとしています。　
増改築相談員として登録されると、増改築相談員登録証が発行されるほか、毎年１回発行される増改築相談員登録名簿に掲載されます。この名簿は一般の人でも閲覧利用できるように、地方公共団体の住宅関係窓口や住宅金融公庫等に常備されていて、自由に閲覧することができます。

最近ニュース等でもさかんに悪質なリフォーム業者による被害が報じられています。　
たとえば、家まで押しかけ、なかば強引に契約させるといった手口や、言葉巧みに不必要な工事や法外な値段の改修をすすめるケースなどがあります。手口は様々ですが、共通するのはいずれもお年寄りをはじめとした弱者を狙ったものであるということです。　
また、万が一疑わしい業者と契約してしまった際には、契約が違法でないのか、そして契約解除ができるのかどうかを、お近くの消費者センター等にお問い合わせ下さい。　
自分には関係がない、私はひっかからないという方も、この機会にいま一度考えを改めて、本当に信頼できるしっかりとした資格を持ったリフォーム業者にご依頼下さい。

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